オプショントレードとは？

オプショントレードとは？

オプショントレードとは？

オプションとは、ある物を特定の日時に、特定の値段で買ったり売ったりする権利のことをいいます。
そして、オプショントレードとは、その権利を売買することを意味します。

オプショントレードには、ほかの投資にはない魅力がたくさんあります。

まず、相場の上昇や下降を確実に予想しなくても良いですし、投資資金を小額から始めても、ある程度の収益が狙えます。
また、さまざまな売買戦略があって、自分の進めやすい投資方法を選ぶことができます。

日本では、オプションについて、まだそれほど知られていないのが現状だと思います。
また、投機的な印象やハイリスクで危険だと認識されているかもしれません。

投機的にオプションを取引することができるのも事実ですが、「保険」として株の資産を守るために利用する人もいます。
オプションには、取引方法が幅広くあるのが特徴なのです。
お金を保険のために使うことを、「危険」だという人はいないと思います。

株の資産についても、無防備に長い間保有しているより、オプションを保険として使った方が安全といえます。
日本市場においては、「日経225オプション」が盛んに取引されていて、このオプションを利用することで、株式市場が暴落した際に資産を守ることも可能です。

このように、ほかの投資にはない利点がオプションにはたくさんあるのです。
そして、うまくオプションを活用することができれば、資産形成に非常に役立つ可能性もあります。
オプションとは、これからの日本市場において、ますます発展すると期待されている分野なのです。

「日経225オプション取引」とは？

「日経225オプション取引」とは、日経平均株価を対象としている、株価指数オプション取引のことです。
将来の特定日（SQ日）に、日経平均株価を「権利行使価格」という特定の価格で買ったり、売ったりする権利を取引します。

日経225オプション取引の特徴としては、次のような点が挙げられます。
まず、資金が少なくても取引をすることができます。
オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができるのです。

また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。
オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失の範囲が限定されます。
その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができるのです。
さらに、先物と同じように、相場が下落するという状況においても、利益を追求できます。

そして、相場の停滞時であっても、利益を追求することができます。
オプション同士の組み合わせにより、相場が停滞している場合でも利益を出すことができる手法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。

また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができることも特徴です。

日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプションで、1日で10万枚以上の取引が行われています。
一般の個人投資家であっても、ネット証券会社などを通して、取引が比較的簡単に行うことができるため、注目されています。

コール・オプションとは？

コール・オプションとは、原資産を買う権利のことです。
株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションなのです。

それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。
権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。
オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。

9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。
この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。
つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。

ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。

その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。
買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。

それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。
結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。

プット・オプションとは？

コール・オプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プット・オプションはある物（原資産）を売る権利です。

株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。

たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。
この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。
また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。

また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。
プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。
その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。

それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。
結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。

タイム・ディケイとは？

プレミアム（オプションの価格）は、本質的価値と時間価値をプラスした価格になります。
時間価値とは、将来、原資産の価格が変動することで、オプションに本質的価値が出てくるかもしれない、という期待感をもった価格といえます。
オプションの期日までの期間が長くあるほど、時間価値は大きくなります。

また、オプションの満期が近づいてくると同時に、時間価値は減少していき、最後にはゼロになります。
時間価値は、はじめはゆっくりと減少していって、満期直前には急激に減少していく、という特徴があります。
このように、オプションの時間価値が、時間が経過するのと共に小さくなっていくことを、「タイム・ディケイ（Time Decay)」といいます。
つまり、オプションの満期日には、本質的価値だけが残るということで、イン・ザ・マネーになっていない場合は、価格が0円になることを意味します。

たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入して、相場が思うように変動しない場合は、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売するという考えも必要なときがあります。

また逆に、オプションを売った場合は、オプションの期日が近づくほど、どんどんその価格が下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。

つまり、タイム・ディケイ（時間価値の減少）は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素になるのです。

ボラティリティとは？

オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素となります。
本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけです。

それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。
時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。
ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。
価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。

ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。
オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。
また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。
ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。

つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。
また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。

保険としてのプット・オプション

多くの株を保有していたのに、ブラック・マンデーが突然やってきて、跡形もなく資産がなくなってしまった、という話をよく聞くと思います。
そのような場合に備えて、保有している株に対して、保険を掛ける方法をプット・オプションと言います。

自分が所有している株に対して、プット・オプションを買う＝「ある価格で売る権利」を買う、ということになるから、株価が暴落した際に備えた保険になるのです。

この場合、保険ということなので、保障期間は長く、保障額は大きく、さらに保険料は安いものが理想的です。
つまり、満期までの期間がなるべく長く、権利行使価格はアット・ザ・マネーに近くて、さらにプレミアムができるだけ安いプット・オプションを選ぶことが大切です。

実際に、大手の投資家は、大量にプット・オプションを買うことで、もしものリスクに備えています。
このように、リスクに備える目的で行なう取引は、「ヘッジ（垣根）」と呼ばれています。
プット・オプションを売るということは、保険を他の投資家に売るということと同じ、という見方もできます。

オプション取引では、利益を得るために売買するのではなく、株の資産を守るための保険として、オプションを活用することもできるのです。
買った株を、長期的にそのまま保有していることは、大きなリスクとなります。
プット・オプションを使うことで、いつ起こるかわからない暴落に備え、株の損失を減らすことができるということです。

「ストラドルの買い」で利益を得る

オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。

オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。
ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。
このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。
それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。

その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。
これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。
原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。

企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。
たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。

どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。
特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。

権利行使の注意点

権利行使については、注意しなければならない点があります。
それは、権利行使の際、対象とする日経平均株価は、正しくは、オプション最終取引日の翌日に算出された日経平均株価であるということです。

たとえば、最終取引日が9月9日の日経225オプションの場合は、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日の9月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるのです。
このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。

SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。
この値は、当日最初の日経平均株価の数値とは違ってくるので注意しなければいけません。

権利行使の際、基準とされる価格は、オプション最終取引日ではなくて、その翌日に算出される点が一筋縄ではいかないところです。
最近では、SQ日を狙った機関投資家が、売買を仕掛け的に行なうケースも多くあり、前日の日経平均株価からSQが大きく異なった値になることもよくあります。

SQ日のリスクを考えると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。
また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。日経225先物取引の決済日（メジャーSQ）と重なるためです。

限月と権利行使価格について

限月とは、先物取引やオプションの満期がある月のことをいいます。
たとえば、1月に満期となるオプションのことを「1月限のオプション」、2月に満期となるオプションのことを「2月限のオプション」と表現します。
また、それらを「1月物」、「2月物」と表現されることもあります。

オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月は「期近」、遠い月は「期先」と呼ばれています。
英語では、「Near」と「Far」と言われます。

日経225オプションの限月は1月〜12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。
つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。

日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーで詳細を確認しましょう。

日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円刻みで設定され、10,000円未満のものでは250円刻みで設定されています。
ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月では、権利行使価格が一律250円刻みで設定されます。
また、米国市場で取引されている「S&P 100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格があり、これを日経225オプションに換算してみると、その間隔は50円刻みということになります。

このことから、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。