オプショントレードには、ほかの投資にはない魅力がたくさんあります。

まず、相場の上昇や下降を確実に予想しなくても良いですし、投資資金を小額から始めても、ある程度の収益が狙えます。
また、さまざまな売買戦略があって、自分の進めやすい投資方法を選ぶことができます。

日本では、オプションについて、まだそれほど知られていないのが現状だと思います。
また、投機的な印象やハイリスクで危険だと認識されているかもしれません。

投機的にオプションを取引することができるのも事実ですが、「保険」として株の資産を守るために利用する人もいます。
オプションには、取引方法が幅広くあるのが特徴なのです。
お金を保険のために使うことを、「危険」だという人はいないと思います。

株の資産についても、無防備に長い間保有しているより、オプションを保険として使った方が安全といえます。
日本市場においては、「日経225オプション」が盛んに取引されていて、このオプションを利用することで、株式市場が暴落した際に資産を守ることも可能です。

このように、ほかの投資にはない利点がオプションにはたくさんあるのです。
そして、うまくオプションを活用することができれば、資産形成に非常に役立つ可能性もあります。
オプションとは、これからの日本市場において、ますます発展すると期待されている分野なのです。

日経225オプション取引の特徴としては、次のような点が挙げられます。
まず、資金が少なくても取引をすることができます。
オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができるのです。

また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。
オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失の範囲が限定されます。
その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができるのです。
さらに、先物と同じように、相場が下落するという状況においても、利益を追求できます。

そして、相場の停滞時であっても、利益を追求することができます。
オプション同士の組み合わせにより、相場が停滞している場合でも利益を出すことができる手法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。

また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができることも特徴です。

日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプションで、1日で10万枚以上の取引が行われています。
一般の個人投資家であっても、ネット証券会社などを通して、取引が比較的簡単に行うことができるため、注目されています。

それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。
権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。
オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。

9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。
この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。
つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。

ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。

その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。
買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。

それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。
結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。

株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。

たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。
この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。
また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。

また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。
プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。
その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。

それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。
結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。

たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入して、相場が思うように変動しない場合は、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売するという考えも必要なときがあります。

また逆に、オプションを売った場合は、オプションの期日が近づくほど、どんどんその価格が下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。

つまり、タイム・ディケイ（時間価値の減少）は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素になるのです。

それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。
時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。
ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。
価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。

ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。
オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。
また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。
ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。

つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。
また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。

自分が所有している株に対して、プット・オプションを買う＝「ある価格で売る権利」を買う、ということになるから、株価が暴落した際に備えた保険になるのです。

この場合、保険ということなので、保障期間は長く、保障額は大きく、さらに保険料は安いものが理想的です。
つまり、満期までの期間がなるべく長く、権利行使価格はアット・ザ・マネーに近くて、さらにプレミアムができるだけ安いプット・オプションを選ぶことが大切です。

実際に、大手の投資家は、大量にプット・オプションを買うことで、もしものリスクに備えています。
このように、リスクに備える目的で行なう取引は、「ヘッジ（垣根）」と呼ばれています。
プット・オプションを売るということは、保険を他の投資家に売るということと同じ、という見方もできます。

オプション取引では、利益を得るために売買するのではなく、株の資産を守るための保険として、オプションを活用することもできるのです。
買った株を、長期的にそのまま保有していることは、大きなリスクとなります。
プット・オプションを使うことで、いつ起こるかわからない暴落に備え、株の損失を減らすことができるということです。

その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。
これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。
原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。

企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。
たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。

どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。
特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。

たとえば、最終取引日が9月9日の日経225オプションの場合は、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日の9月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるのです。
このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。

SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。
この値は、当日最初の日経平均株価の数値とは違ってくるので注意しなければいけません。

権利行使の際、基準とされる価格は、オプション最終取引日ではなくて、その翌日に算出される点が一筋縄ではいかないところです。
最近では、SQ日を狙った機関投資家が、売買を仕掛け的に行なうケースも多くあり、前日の日経平均株価からSQが大きく異なった値になることもよくあります。

SQ日のリスクを考えると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。
また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。日経225先物取引の決済日（メジャーSQ）と重なるためです。

オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月は「期近」、遠い月は「期先」と呼ばれています。
英語では、「Near」と「Far」と言われます。

日経225オプションの限月は1月〜12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。
つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。

日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーで詳細を確認しましょう。

日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円刻みで設定され、10,000円未満のものでは250円刻みで設定されています。
ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月では、権利行使価格が一律250円刻みで設定されます。
また、米国市場で取引されている「S&P 100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格があり、これを日経225オプションに換算してみると、その間隔は50円刻みということになります。

このことから、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。

「日経平均」とは正しくは「日経平均株価」といいます。
日経平均株価は、日本経済新聞社が運営しており、日本の株式市場の代表とされる株価指数のことです。
その歴史は50年に及び、国内外の株式市場の関係者や投資家から、広く知られています。

日経平均株価は、東京証券取引所の1部上場企業の中で、各業界の代表である優良企業の225社を選び、その株価の平均を計算したり調整したりしています。
日本国内の株価の水準を把握するために、日経平均株価は重要なデータの代表として、一般的に使われています。

日経平均株価が便利な点は、全体の株式相場の変動を、大体のところ把握することができることです。
株式投資の場合は、自分が投資している銘柄だけが、気になってしまいがちですよね。
でも、日本の株価の水準が、全体的に下がっているのなら、それぞれの銘柄の株価も、当然、上がりにくい状況にあります。
そのため、常に日経平均を確認して、相場全体の動きをしっかりと知っておく必要があるのです。

何日間も日経平均が上昇したり下落したりする状況が続いた場合は、そのことそのものが大きなニュースとなって、多くの人に注目されることになります。
また、毎日、日本経済新聞の1面には、前日の日経平均株価が載せられているので、忙しい人でも出勤前や通勤電車の中で、すぐに確認できるようになっています。

また、定期的に見直されたり、突然の理由によって不定期に見直す必要があったりと、1年に何度か銘柄の入れ替えが行なわれています。

定期的な見直しは、年に1回、10月1日に原則として実施されています。
10月1日が休日の場合は10月2日に実施され、2日も休みの場合は10月3日に実施されることになります。

では、どうして日経平均株価の構成銘柄の入れ替えが、定期的に行なわれるのでしょうか。
それは、「日経平均株価」という株価指数に、的確に日本の産業構造の変化に影響を与えるためです。
そのため、構成銘柄の定期的な見直しでは、入れ替えが行なわれる銘柄の数に上限はありません。

一方、不定期的に実施される銘柄の入れ替えは、構成銘柄が経営破たんしたり合併したりした場合や、持株会社化による上場廃止となった場合や、その際に、整理ポストに入れられた場合などに実施されます。

このような場合の入れ替えは、除外となった銘柄の数だけ、新しく採用されます。
たとえば、2005年5月に、カネボウが粉飾決算の発覚により、上場廃止となって採用銘柄から外されることとなり、2日後には、新しく三井化学が採用されました。

まず、種類の異なったオプションを組み合わせるのが「コンビネーション取引」で、同じ種類のオプションを組み合わせるのが「スプレッド取引」です。

コンビネーション取引は、コールとプットの買い、または、コールとプットの売りを組み合わせます。
相場の方向に関わらず、相場の変動を予想することで行なう戦略です。

その代表的なものは、「ストラドル」と「ストラングル」です。
相場が変動すると利益が得られるのは、「ロング・ストラドル」と「ロング・ストラングル」で、安定すれば利益を確保できるのが「ショート・ストラドル」と「ショート・ストラングル」です。
これらは、最もオプションの特徴が表されている戦略です。

スプレッド取引は、ある範囲内に損益を限定したい場合に行なう戦略です。
また、期間が同じオプションを組み合わせるスプレッドを「バーティカル・スプレッド」、異なる期間のオプションの組み合わせを「ホリゾンタル・スプレッド」といいます。

バーティカル・スプレッドは、一定の範囲内にリスクを限定したうえで取引する場合に行なわれます。
代表的なのは、「ブル・スプレッド」、「ベア・スプレッド」、「バタフライ」、「コンドル」などです。

ホリゾンタル・スプレッドには、同じ権利行使価格のものを組み合わせる「タイム・スプレッド」と、異なる権利行使価格のものを組み合わせる「ダイアゴナル・スプレッド」があります。

その中で、日経平均株価が上昇すると有利となるのは、「シンセティック・ロング」と、「ブル・スプレッド」という「強気のストラテジー」です。

まず、「シンセティック・ロング」とは、限月が同じコールを買って、プットを売ることによって、先物の買いと同様のポジションをつくり、利益を追求するという戦略です。
このストラテジーは、日経平均株価が上昇すると利益を得ることになり、下落すると損失を被ることになります。

しかし、権利行使価格の選択の仕方によって、先物取引のポジションよりも、リスクをうまく調整することができます。
また、シンセティック・ポジションは、先物取引よりも、必要証拠金を少なく済ませることができるのが特徴です。
このストラテジーの最大利益は制限がなく、最大損失も制限がありません。

また、「ブル・スプレッド」は、シンセティック・ロングよりも、得られる利益は少ないのですが、比較的、成功する確率は高いです。
この戦略は、権利行使価格の低いオプションの買いと、権利行使価格の高いオプションの売りを、同数量ずつ行なうことで、リスクを限定したうえで利益を狙います。
利益は、最初に受け取ったプレミアムの分と限られていますが、リスクは限られているので、必要証拠金が抑えられます。

「シンセティック・ショート」とは、限月が同じプットを買って、コールを売ることによって、先物取引の売りに近いポジションをつくり、利益を求めるという戦略です。
日経平均株価が下落すると利益を得ることになり、上昇すると損失となってしまいますが、権利行使価格をうまく選ぶことによって、先物取引のポジションよりも、リスクの調整をすることができます。

また、シンセティック・ポジションの特徴として、必要証拠金が先物取引と比べて少なくなる点が挙げられます。
「シンセティック・ショート」で得られる利益は制限がなく、損失も限定されていません。

「ベア・スプレッド」は、シンセティック・ショートに比べて、得られる利益は少ないのですが、比較的に、成功する確率は高くなります。

権利行使価格の高いオプションの買いと、権利行使価格の低いオプションの売りを同数量ずつ行い、リスクを限定したうえで、利益を追求する戦略です。
あらかじめ利益は限定されていますが、リスクも限られているので、必要証拠金が少なく抑えることができます。

ベア・スプレッドは、ブル・スプレッドとは組み合わせが逆になっています。
また、コールとの組み合わせを「ベアコールスプレッド」といい、プットとの組み合わせを「ベアプットスプレッド」といいます。
ベアコールの場合、差引きされたプレミアム料は受取りとなりますが、ベアプットの場合は、支払いとなります。